さまざまな取り組みや最新AIを用いた医療にも携われる環境です。
医局長 仁保 宏二郎
コロナ過の感染予防対策の観点から面会禁止などの処置を行うことによって、入院患者様や家族様のストレスは増えていきました。当院では状況に応じて面会規制を解除したり、テレビ電話を用いた面会を行ったりするなど、ストレス緩和の取り組みを実施。また、病気の早期発見や重症化を予防するための「健診センター」を開設。職域検診や住民健診の拡大を図る一方で、高齢者を対象にした「リハビリ検診」や、ネスレ日本と連携した「一般市民講座」など、さまざまな取り組みを行っています。
かつて病院は、病気になってから行くところでした。けれど今は、地域住民の予防医学に携わっていくことが求められていると言われます。コロナ過で受診抑制が進むなか、自宅でできる予防や治療の情報を、医療関係者が外に出て伝えていくことの必要性が高まっていきます。
一方、疾患の早期発見や重症化予防に活用されているのが、当院が開発に取り組む医療AI「安診ネット」です。バイタル情報からAIがトリアージを行ない早期発見につなげているほか、多職種が連携を図るための情報共有にも役立っています。安診ネットによって入院患者様の状況を把握しやすくなりましたし、変化があった患者様に集中して対応できるようになりました。今後も検証を重ね、「安診ネット」のさらなる充実を図っています。
私たちは、この病院に来てよかったと思っていただけるような医療・看護・介護を提供したいという想いをもって業務に取り組んでいます。一緒に働ける日を楽しみにしています。
高齢者医療や先端医療のエキスパート医師として、スキルアップを支援します。
顧問 伊達 豊
急性期病院と急性期後の病院とそれぞれの役割が明確になってきた中、当法人は地域の急性期後の拠点病院として貢献したいと思っております。そのため各医師が今まで培ったキャリアを活かして、自分の得意とする領域（例えば、サブアキュートが得意、病棟でじっくり治療に取組みたい、主に健診を担当したいなど）で患者様を担当し、苦手な領域は経験豊富な医師に気軽にコンサルトできる環境作り、ジェネラリストとしてスキルアップをフォローするシステムを行っております。
2015年にはJTCC（日本遠隔医療介護協会※）が立ち上がり、私自身も現場統括者として、長崎大学の本田教授と共同研究を行ったり、「遠隔医療講座」も開いたりしておりますので、興味があれば一緒に取り組んでいけたらと思います。また医師自身のプライベートタイムを確保する体制も作っております。一緒に在宅支援のための医療を担っていただける医師を求めています。
※設立当時は「日本遠隔医療介護センター」であったが、2017年に「日本遠隔医療介護協会」と名称変更」。
